まわりの駐妻さんたちと話していると、この辺の手当や補助をあまり把握していない方が多いことに気づいてびっくりします。
私なんて、夫の会社からもらった赴任の手引書は暗記するくらい熟読しています。
利用できる制度はしっかり利用しないともったいないですよ、奥さん。
 

子女教育費補助にはこんな種類があります

駐在員の子女教育に対する補助はお勤めの企業によってかなり差があるようです。
全額会社負担、80%補助、何歳まではいくら、ゼロ(全額自腹)など千差万別。
(手当が少ない場合は、「その分お給料をたくさんもらっている!」と信じましょう。)
 
さて、補助してもらえる場合、種類は大きく分けると以下の2つです。
 
  1. 日本の勉強のための教育費補助(日本人学校、日本語補習校、通信教育)
  2. 現地語学教育費補助(チューターなど)
 

1.日本の勉強のための教育費補助

赴任地に全日制日本人学校があれば、その入学金、授業料、スクールバス代などが補助対象になるケースが多いです。
日本人学校がなく、現地校に通う場合は、日本語補習校の入学金・授業料・教材費は補助対象。(アルバムや文集代などは実費)
 
さらに通信教育に対しても補助があります。
例えば、海外子女教育振興財団が提供している通信教育の受講費は全額対象、振興財団以外の通信教育は年5万円まで、といった感じです。
 

2.現地語の習得のための語学教育費補助

低年齢だったり現地校のESLがしっかりしている場合は不要かもしれませんが、中高生での渡米や現地校のESLがあまり良くない場合(人数が多い、時間数が少ない等)には、チューター(家庭教師)を雇うことを考えます。
 
夫の会社を一例に挙げると、現地語学補助は子供1人あたり年間24万円まで。月2万円を超えなければ全額会社負担で受けられる計算になります。
チューター代の相場は、1時間 $30〜40なので、1時間 x 月4回程度なら全額会社からの補助で賄えるイメージです。
 
日本人駐在員が多い地域では、日本人相手に長年教えているチューターがいたりします。
こういうチューターさんは、日本人の苦手なところを熟知していたり、日本人相手のマナーが身に付いていて気持ちが良いやりとりができる、という評判を耳にします。
 

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